「見える化」が注意を喚起、課題は店舗の省エネ[Case504]

本社では夏場の電力ピーク対策として外部に設置したプレハブ型の冷凍・冷蔵庫3台のうち1台を稼働停止し、商品をほかの冷凍・冷蔵庫に移した。また昼休憩は広い食堂ではなく狭い会議室で取り、空調稼働台数を減らしたほか、製造計画も細かく見直し、3つ以上の製造ラインを同時に稼働しないといった対策を実施。既にデマンド値は以前の約500kWから360kW台まで低減し、使用電力量も下がっていた。しかし、「見える化」の効果は予想以上だった。「SMART CLOCKが注意を喚起するので、この夏、スタッフは表示が黄色くなるとソワソワし通しでした。そこで空調の温度設定を若干高めに心がけたところ、今夏のデマンド値は335kWになりました」。

今後の課題は店舗の省エネだと坪野氏はいう。お客さまに迷惑をかけない範囲でどのような省エネができるか。「見える化」に対する期待は大きい。「これまでも不在スペースの消灯と空調停止などを呼び掛けてきましたが、"見える化"は色の変化などで注意を喚起するので、より実効性が高まることを期待しています。顧客満足と省エネの両立は難しい部分もありますが、日本テクノの営業担当とも連携しながら店舗スタッフの意識向上を図ります」。まずは店長をはじめとする管理職への勉強会を実施し、意識の定着を図っていく。