電気の効率的な使い方が働きやすい職場環境を生む[Case463]

株式会社プリントテクニカの社名は、印刷（print）と技術（technology）の組み合わせに由来しており、スクリーン印刷の特性を活かした幅広い素材への特殊印刷技術を強みとしている。1988年に東大阪で創業し、2010年に当社サービスを導入。「当時は節電サービスが流行っていましたが、私はその理屈に合点がいきませんでした。一方、自分たちの努力次第で成果が左右される日本テクノの商品は、素直に納得し信頼できました」（取締役会長 西山勇助氏）。2017年、品質向上や事業拡大に伴い、和歌山県橋本市に工場を移転・新設。実績のあった日本テクノの電気の「見える化」を引き続き採用した。

新社屋は断熱性に優れ、熱を発する乾燥室は仕切るなど、省エネに配慮したつくり。SMARTMETER ERIAは事務所に設置し、デマンドピークに近づいた際は負荷の高い空調を停止したり、機械の立ち上げをずらしたりして対応する。省エネ活動は「ムリ・ムダ・ムラ委員会」の議題にも取り上げられ、ピーク値を超えてしまった際は、生産状況を振り返り要因などを共有しているという。
「不良削減には設備や作業環境へ多額の投資が必要です。しかし、電力量は全社員で注意するだけで改善でき、それが働き方や給与に直結するので取り組まない手はありません」。

印刷業界の平均年齢は45歳以上なのに対し、 同社は平均31歳。地元雇用の定着と若手人材による職場の活性化を目的に若手採用を始めた。その結果、毎年新卒者が入社して社内が明るくなり、流行に敏感な彼らの発案で、新しい自社商品も生まれた。「こうした相乗効果を継続できるよう、残業時間の削減など働きやすい環境を整えています。大量調達による仕入コスト削減や、同じ仕事量でも使用電力量が減らせる設備投資などが重要です」。移転後、生産品目が増えたが、省エネ活動を維持することで契約電力を削減し、使用量は8%の増加で抑えている。2019年の売上は前年比で12%ほど増えたという。