【製造業の省エネ】売上も使用電力量も増加、デマンドが上がらないのはなぜ？[Case446]

生産品目増加に伴い売上は122%、使用電力量は111%と増加。契約電力は変わらず。

検査技術研究所は、超音波を用いて金属内の損傷を非破壊検査する「センサー」を製造している。対象となる金属製品は橋梁やモーターシャフトなど多岐にわたる。対象によってセンサーの形状や性能を変える必要があるため、同社の生産体制は基本商品をベースとしたセミオーダーメイドである。
「サービスの導入当初は照明のLED化や、廊下・未使用時のトイレの照明OFFなど身の回りでできる事柄に取り組んでいました。本格的に省エネを意識したのは東日本大震災後。計画停電などを体験することで、社員からさらに電気の使い方を工夫しようという声が出ました」（代表取締役 岡賢治氏）。

セミオーダーメイドのメリットを活かし、社員は互いにコミュニケーションを取りながら電気炉や掘削ドリルなど、比較的使用電力量の多い機器について、工程を確認しながらデマンドが目標設定値を超えないよう稼働時間を調整。調整が難しいときは空調の温度設定などで対応する。ちなみに自社ビルの壁面・ガラスには遮熱塗料を塗っており、建物内の室温変動を抑えている。
「社員に無理な省エネは強いません。たとえば夏に暑いと意見のあった作業場では空調を2台から3台に増やしました。新型の加工機器はたとえ使用電力量が増えても積極的に導入します。生産性を低下させてまで省エネする意味はないですから」。