約17％の使用電力量低減を実現したアイデアの数々[Case505]

真空ポンプのメンテナンスなどを行う株式会社末永理化学（現社名は旭製作所・宇部オフィス）は1971年の創業。自分たちが使っている電気の実態を把握し、ムダを減らしたいと考え電気の「見える化」に取り組んだ。社長執行役員の松中聖裕氏と総務・業務部の山本晃美氏が中心となり、1日の使用電力量の変化を見ながら傾向を把握し、対策を講じる。「当社の建物は古く、暑さ・寒さのピーク対策がポイントでした」（松中氏）。「特に冬の事務所はコンクリートの床が底冷えします。まずは空調稼働の抑制方法を考えました」（山本氏）。同社がたどり着いたのは防寒の強化。全社員に電熱ベストを配布することで、冬場の空調稼働が大幅に抑制できた。

夏はなるべく空調の立ち上げ時間を分散し、出社後はまず窓を開放して涼しい外気を取り入れるようにした。品質保持のため開放できない工場の窓には遮熱フィルムを貼付。さらに室外機は直射日光による温度上昇を防ぐために、遮熱カバーを取り付けた。「コロナウィルス対策のため、換気を実施していました。その場合は室内の空気が一気に逃げて空調が稼働を強めることのないよう、対角位置にある窓を少し開けて時間をかけて換気しました」（山本氏）。

こうした取り組みを1年続けた結果、デマンド値は前年同等ながら使用電力量17.1％の低減に成功した。「"見える化"を通じ社員の意識が変わったことが大きかったです。私たちは全部門で細かく採算管理を行っていますが、電気のコストを低減するにはどのようにすればよいかを自然と自分事として考えてもらえるようになりました。今後は事務所の建て替えと自家消費用の太陽光発電設備の導入を検討しています」（松中氏）。引き続き電気の「見える化」でムダを改善しながら、エネルギー効率のよい事業体制の構築に取り組む。