電気の「見える化」でさらに高まった企業価値[case559]

山口県周南市で食品加工用の機械やコンデンサーに使用される精密部品の設計・製造を行う株式会社ミヤハラ。同社では2050年カーボンニュートラルの実現に向け、主要取引先からCO₂排出量の削減を求められたことをきっかけに脱炭素や省エネを意識するようになったという。「サプライヤーにも環境への配慮が求められる時代です。我が社でも早急にスコープ1・2・3を分類し、CO₂の削減に向け始動。まず電力消費とCO₂排出の多いエアー配管やコンプレッサーの更新、太陽光パネルの設置、そして空調の入れ換えを行いました」と代表取締役社長の松原忠彦氏は当時を振り返る。機器の更新で電気料金は下がったが、日々の省エネが難しい。そこで包括的な使用電力量の改善をめざし、電気の「見える化」を導入した。

SMART CLOCKは社屋1階の工場と2階の執務室に設置。普段から時計の色に気を付けつつ、なるべく空調が効いた状態を保っているが、警報時は担当者がアナウンスで社屋全体に呼びかけ2階から順に空調を調整。「就労環境は大切です。以前はエアコンの設定温度に固執して、夏は高い室温のなかでの作業になることも多く、作業効率が下がってしまうという負の連鎖に陥っていました」と松原氏。「見える化」をすることで適正な使用電力量で無理なく快適な室温が保てている。

「見える化」によるリアルタイムな使用電力量の表示のおかげで「なぜ今節電をしなくてはいけないタイミングなのか」が従業員にも伝わり、日常的にエアーをつかうタイミングをずらすといった意識の変化もあったという。「CO₂削減の取り組みは費用がかさむこともありますが、従業員の意識改善や、他社からの信頼という部分で企業価値を高める投資であるとも考えています。技術力も含めよりよい企業となれるようこれからも歩んでいきます」（松原氏）。