力を合わせてデマンド値を毎年1kWずつ落とす[Case526]

車両整備をはじめ、レンタカーやロードサービスなど車に関係するサービスを網羅し、ワンストップで提供する有限会社ボディショップ友和は1980年の創業。事業拡大の結果、以前の工場が手狭になったため、2019年に現在の工場を居抜きで購入した。その際に高圧受電することにし、日本テクノのサービスを導入。代表取締役の山口甚晃氏は「移転当初のデマンド値は36kW。そこから32kWまで下げられました」と話す。2棟ある工場のうち1棟にはSMART CLOCKを設置している。デマンド値がオーバーしそうなとき、山口氏は念のためチャットアプリで状況を全社員と共有。各現場では水銀灯や塗装ブースの乾燥機など、止めても支障のない設備機器を探す。

同社では事務スペースに薪ストーブを、工場はジェットヒーターを導入しており、冬場の使用電力量の低減に努めている。「電気を"見える化"する前は暖房の使い方などに無頓着だったので、デマンド値も使用電力量も年々上がっていた可能性がありますね。作業の手を止めるような効率の落ちる省エネ活動は行いませんが、毎年1kWずつデマンド値を下げるくらいなら皆の努力でできるはずだと思って継続して取り組んでいます。各現場でできることを積み重ねてきた結果が現在につながっています」。2024年9月現在の目標は31kWへの引き下げだ。

ただ、年々顧客数が増える同社にあって、人の工夫による省エネは限界を迎えつつある。山口氏が次に視野に入れるのは水銀灯をLEDに変更し、使用電力量の低減を図ること。一度に変えると費用が掛かるため、徐々に入れ換えていく考えだ。その結果として、今後も毎年少しずつデマンド値と使用電力量が下がっていくことを山口氏は期待している。